POSレジの導入とともに、店舗を運営しながらECサイト(ネットショップ)を始めるお店が増えてきていますね。
POSレジでECサイトの管理が出来るようになった点と、ネットショップを作成したり手軽に出品できるようなサービスが増えてきた点が大きな理由ではないでしょうか。
POSレジで受注や在庫管理が出来て、出品するだけでいいのですから、お店をやっているなら、ネット販売も活用しないともったいないというわけです。
小売業はもちろん、ケーキ屋さんなら焼き菓子、整体院なら整体枕など、これまでは物販を行ってきていなかった業種のお店が、ネットショップをはじめる例も多いそうですよ。
スマレジを導入すれば、実店舗とECサイトの両方を連携させて管理することが出来るので、ネットで販路を広げたいという店舗に最適です。
この記事では、スマレジとモール型ECサイトの連携について説明していきたいと思います。
スマレジ(POSレジ)のシステムは、業種を問わずあらゆる業務に役立てることが出来るので、スマレジについて知りたい方は、無料の資料をダウンロードしてください。
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モール型ECサイトとは?
ネットショッピングをはじめるとなったら、まずは「モール型」にするのか「カート型」にするのか、ECサイトの媒体を決めることから始めなければいけません。
モール型とは、楽天市場やYahoo!ショッピングなどを、大型のショッピングモールに例えて、テナント料を払ってお店を出すイメージのECサイトです。
カート型とは、自分でネットショップを立ち上げるので自社ECサイトとも呼ばれる、独立したお店を開店するイメージのECサイトです。
この記事では、スマレジとモール型ECサイトの連携について説明していきますので、モール型のメリットについてお話したいと思います。
モール型ECサイトのメリット
有名企業である楽天市場やYahoo!ショッピングに出品することによって、さまざまなメリットを得ることができます。
モールの集客力を活用できる
カート型ECサイトの場合だと、ネットショップを立ち上げるだけでは、有名店でもない限り、砂漠にお店を出したような状況だということはおわかりでしょうか?
例えば、全国的に有名な「伊勢名物の赤福」が欲しいお客さんは日本中にいて、そのまま検索すれば、お店のホームページがすぐに出てきて購入することができます。
でも有名なお店や有名な商品でない限り、たくさんのフォロワーがついたSNSを持っていない限り、独自のネットショップにたどり着く人はほとんどいないでしょう。
もちろんカート型でも、売る方法はあるのですが、広告費をかけたり、SNSを活用したり、SEO(検索最適化)対策といった集客に力を入れなければいけません。
すでに市場が出来上がっている楽天市場やYahoo!ショッピングなら、放っておいても商品のカテゴリーには人が集まってくるので、出店してすぐに売れる可能性だってあるわけです。
顧客からの信頼が得やすい
クレジットカードのセキュリティや個人情報の取り扱いなど、楽天市場やYahoo!ショッピングは、みんなが知っているサービスですから信用がありますよね。
お店の客さんやSNSのフォロワーさんが購入してくれる分には問題ないと思いますが、一般のお客さんにとったら、やはりそういった点は大きいと思います。
スマレジと連携できるモール型ECサイト
現在スマレジと連携できるモール型ECサイトは「楽天市場」と「Yahoo!ショッピング」です。
それぞれ「楽天市場受注在庫連携」「Yahoo!ショッピング受注在庫連携」という無料のアプリを使って、スマレジと連携させることができます。
連携アプリで出来る事は?
楽天市場とYahoo!ショッピングの受注在庫連携アプリは、スマレジが提供していて内容もだいたい同じなので、まとめて説明したいと思います。
アプリの概要は、スマレジとECサイトのデータ(商品、受注情報、在庫数)をリアルタイムで連携させて、スマレジで実店舗とECサイトを一元管理できるというものです。
ECサイトで注文が入ると、スマレジの管理画面に取り込んで、受注から納品書の準備まで行うことができます。
在庫数は共有できるので、実店舗で在庫が切れれば、ECサイトでも売り切れとなり、販売ミスを防止することが可能です。
従来だと、受注処理が面倒だったり、実店舗とは別に請求書の作業に追われたり、同時に在庫管理するのが難しいという問題がありましたが、スマレジのシステムに取り込むことによって、個人店でも負担なく一元管理が出来るぐらいに業務が簡略化されたわけです。
連携アプリ導入の流れ
スマレジとモール型ECサイトを連携させるには、スマレジのアカウントと、楽天またはYahoo!との契約が必要になります。
スマレジのアカウントは、iPadまたはiPhoneでApp Storeからスマレジアプリ(無料)をダウンロードすれば、アカウントをつくることができますが、楽天市場とYahoo!ショッピングとの契約が済んでいない方は、準備や審査などに時間がかかるので注意してください。
楽天市場の準備や審査にかかる期間の目安は1~2カ月で、Yahoo!ショッピングの審査にかかる期間の目安は数日~2週間ほどだといわれています。
スマレジのアプリマーケットから連携アプリを申込む。
スマレジと各サービスの連携設定を行う。
スマレジと、楽天APIまたはYahoo!ショッピングの管理画面で、商品登録、支払方法や発送などの設定を行う。
詳しい操作方法は、スマレジのサポートサイトに分かりやすく説明してあります。
スマレジとモール型ECサイト連携に必要な料金は?
連携アプリは無料ですが、スマレジの受注管理機能は「リテールビジネス」というプランの機能になりますので、プランの月額利用料13,200円(税込)/月と、ECサイトの受注管理料11,000円(税込)/月が必要になります。
「リテールビジネス」は、スマレジの最上位プランです。
※取引件数が1000件を超えた場合、1件につき33円の従量課金がかかります。
つまり実店舗とモール型ECサイト(1店舗)との連携には、月額24,200円が必要だということです。
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楽天とYahoo!モール型ECサイトはどっちがいい?
すでに楽天やYahoo!と出店契約が行われている場合は問題ありませんが、これから申請するという方の中には、どちらのサービスを選んだらいいかわからないという方もいらっしゃると思いますので、カンタンに選び方を解説したいと思います。
結論から言うと、基本的にはYahoo!ショッピングから始めるのがおすすめです。
なぜならYahoo!ショッピングは、初期費用と月額利用料といった固定費は必要ないからです。
売れた金額に対しての手数料(目安:6~8%)がヤフーの取り分になるので、売れなかったとしてもリスクがないわけです。
対して楽天市場は、いちばん安いプランでも月額19,500円の年間一括払い234,000円が必要になり、プラス手数料(3.5~7%)も引かれます。
楽天市場にメリットがないのかというと、そういうわけではありません。
市場はYahoo!ショッピングよりも圧倒的に大きいので、売れる商品ならば利用料を差し引いても、楽天市場の方が儲かることになります。
月商200万あげれるのなら楽天市場の方が得だという声が多いので、参考にしてみて下さい。
Yahoo!ショッピングで出店してみて売れるとわかったら、楽天に出店するのが、多くのコンサルタントも薦めている方法です。
まとめ
最後にまとめたいと思います。
スマレジでモール型ECサイトを連携して、受注や在庫管理を一元化すれば、実店舗にネットショップを加えた運営をスムーズに行うことができます。
スマレジに必要なのは、受注管理と高度な在庫管理の機能を備えた「リテールビジネス」プランで、アプリを使って楽天市場かYahoo!ショッピングと連携できます。
リテールビジネスの月額利用料が13,200円で、受注店舗との連携の月額利用料が11,000円/店舗です。
スマレジ「リテールビジネス」 | 受注管理/店舗 |
13,200円/月 | 11,000円/月 |
楽天市場 | Yahoo!ショッピング |
審査期間:1~2カ月程度 月額19,500円~(年間一括払い) 手数料3.5~7%ぐらい 市場規模が大きい |
審査期間:数日~2週間程度 月額、初期費用なし 手数料6~8%ぐらい リスクがない |
いかがでしたでしょうか?
月額24,200円から、人気のショッピングモールにお店を出して、実店舗と共に受注や在庫管理しながら運営していくことができます。
実店舗とECサイトの管理をシステム化して、売上アップを目指したい店舗に最適なプランだと言えるのではないでしょうか。
またスマレジの「リテールビジネス」プランは最上位のプランなので、店舗の様々な業務をデジタル化していくことができます。
POSレジサービスの中でも、外部システムとの連携に定評があるのがスマレジです。
受注や在庫管理以外にも、会計ソフトと連携させて確定申告などを作成したり、アプリを使って従業員の勤怠、シフト作成から年末調整までを自動化したり、会員獲得や顧客管理、販売促進まで、さまざまな機能を店舗運営に役立てることが可能になるわけです。
スマレジのPOSシステム(全体像)について知りたい方は、無料の資料をダウンロードしてください。
スマレジはアプリをダウンロードすれば、カンタンに始めることができますが、本格的に店舗に導入したいというのであれば、周辺機器やキャッシュレス決済など気になることも多いと思います。
「リテールビジネス」の機能の具体的な使い方など、実機を見ながら説明してもらうことができますので、ショールーム(東京、大阪、名古屋、福岡)が近くにある方は、商談しに訪れてみることをおすすめします。
オンライン相談は全国で可能です。
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